東京大学の理学部、理学系研究科には、所属する学生およびポスドクの就職ならびにキャリア形成に関する支援を目的とする「支援室」があります。
近年では、天文学科卒業生のほぼ全員が大学院(9割位は理学系研究科天文学専攻)に進学している。天文の大学院教員は大学院理学系研究科 天文学専攻(天文学教室、ビッグバン宇宙国際研究センター、天文学教育研究センター)、大学院総合文化研究科広域科学専攻、カブリ数物連携宇宙研究機構、自然科学研究機構 国立天文台、宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所などの教員約40名で構成されている。大学院修士課程には約23名を受入れている。大学院入学試験は、全国 の大学の天文学科、物理学科、数学科などの学部卒業者が同じ入試条件で入学できるように考慮されている。
大学院修士課程からは5〜8割が本専攻の博士課程へ進学している。残りの修士課程修了者の就職先は電機メーカー、IT関連、金融、新聞 社、経営コンサルティング、公務員など多岐にわたる。博士課程修了後、研究者を目指すものは大学、研究機関における研究職や、国内外でポスドク研究員につ く場合が多い。これらポスドク研究員は天文学の分野で世界的な成果をあげており、その中から多くの優秀な常勤研究者を輩出している。
年度 | 進学 | 就職 | その他 | 主な就職先 |
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2004 | 11 | 0 | 0 | |
2005 | 10 | 0 | 0 | |
2006 | 9 | 0 | 0 | |
2007 | 10 | 0 | 0 | |
2008 | 11 | 0 | 0 | |
2009 | 8 | 0 | 0 | |
2010 | 8 | 2 | 0 | 警視庁、東日本電信電話株式会社 |
2011 | 7 | 0 | 0 | |
2012 | 9 | 1 | 0 | 国家公務員 |
2013 | 8 | 0 | 1 | 2014 | 9 | 0 | 0 |
2015 | 9 | 0 | 0 | |
2016 | 10 | 0 | 0 | |
2017 | 9 | 0 | 0 | |
2018 | 9 | 0 | 0 | |
2019 | 8 | 0 | 1 | |
2020 | 11 | 0 | 0 | |
2021 | 10 | 0 | 0 | |
2022 | 8 | 1 | 0 | 監査法人トーマツ |
2023 | 11 | 0 | 1 |
年度 | 進学 | 就職 | その他 | 主な就職先 |
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2004 | 17 | 3 | 0 | 日本電気株式会社、富士フイルム株式会社、株式会社三協精機製作所(現、日本電産サンキョー株式会社) |
2005 | 15 | 4 | 0 | NEC東芝スペースシステム株式会社、日本アイビーエム・ソリューション・サービス株式会社、株式会社シンカーミクセル、アクセンチュア株式会社 |
2006 | 12 | 3 | 0 | プロメテック・ソフトウェア株式会社、日本ロジックス株式会社、日本アイビーエム株式会社 |
2007 | 12 | 10 | 0 | 株式会社電通、日本電気株式会社、富士ゼロックス株式会社、野村證券株式会社、三菱商事株式会社、ソラン株式会社、株式会社牧野フライス製作所、株式会社日本経済新聞社、株式会社日本航空インターナショナル、株式会社野村総合研究所 |
2008 | 10 | 9 | 0 | オリンパス株式会社、株式会社野村総合研究所、埼玉県立高校教員、日本アイビーエム・ソリューション・サービス株式会社、日興システムソリューションズ株式会社、日本ユニシス株式会社、株式会社赤塚植物園、サンケン電気株式会社、日本アイビーエム株式会社 |
2009 | 10 | 6 | 0 | 文部科学省、本田技研工業株式会社、富士通株式会社、大和証券株式会社、日本電波工業株式会社、三菱UFJ証券株式会社 |
2010 | 15 | 8 | 0 | 旭硝子株式会社、株式会社かんぽ生命保険、株式会社ニコン、日本電気航空宇宙システム株式会社、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社、SMBC日興證券株式会社、日立ソフトシステムデザイン株式会社、独立行政法人宇宙航空研究開発機構 |
2011 | 11 | 5 | 0 | 私立東京成徳高等学校(教員)、NECソフト、JR東日本(東日本旅客鉄道)、東京ガス |
2012 | 10 | 6 | 0 | 京セラコミュニケーションシステム株式会社、CRIミドルウェア、株式会社ディー・エヌ・エー、三菱東京UFJ銀行、株式会社損保保険ジャパン、富士通株式会社 |
2013 | 18 | 7 | 0 | 文部科学省、気象庁、早稲田大学、日産自動車、大和総研シンクタンク、ローソン、株式会社ソフトウェアクレイドル |
2014 | 13 | 7 | 0 | キヤノン株式会社、朝日分光株式会社、マッキンゼー・アンド・カンパニー、他 |
2015 | 14 | 6 | 0 | 日立製作所、日本電気株式会社、三菱総合研究所、他 |
2016 | 10 | 5 | 1 | 三菱東京UFJ銀行、NTT東日本、株式会社博報堂、他 |
2017 | 10 | 10 | 0 | みずほフィナンシャルグループ、本田技研工業株式会社、警察庁、東日本旅客鉄道株式会社、他 |
2018 | 15 | 7 | 1 | 文部科学省、株式会社ニコン、ソニー株式会社、小松製作所、他 |
2019 | 15 | 5 | 1 | 東京都交通局、株式会社リクルート、富士通株式会社、株式会社IHI、株式会社コアコンセプト・テクノロジー |
2020 | 16 | 9 | 1 | 株式会社アイレップ、パクテラ・テクノロジー・ジャパン株式会社、株式会社野村総合研究所、東京建物株式会社、アマゾンウェブサービスジャパン株式会社、東京海上日動、株式会社セガ、三井物産プラントシステム株式会社、エヌシーアイ総合システム株式会社 |
2021 | 10 | 7 | 0 | ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社、Sky株式会社、NEC航空宇宙システム、株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント、株式会社ウェザーニューズ、日本放送協会、レノボ・ジャパン合同会社 |
2022 | 8 | 14 | 0 | 株式会社フェズ 、株式会社デンソーテン 、三菱電機株式会社、富士通株式会社、ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社 、株式会社経営共創基盤、日本電気株式会社、ヤマハ株式会社、NEC航空宇宙システム、ソニー株式会社、株式会社インターネットイニシアティブ、株式会社みずほ銀行 |
2023 | 18 | 2 | 2 | ソニー株式会社、みずほ信託銀行 |
年度 | 研究職(任期無) | 研究職(任期付) | 就職 | その他 | 主な就職先 |
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2004 | 2 | 11 | 0 | 0 | |
2005 | 0 | 7 | 1 | 0 | アジレント・テクノロジー株式会社 |
2006 | 0 | 8 | 4 | 0 | (株)インクス、キヤノン株式会社、株式会社ヴィジブルインフォメーションセンター、株式会社モスアソシエイツ |
2007 | 0 | 9 | 4 | 0 | 日本電気株式会社、ゴールドマン・サックス証券株式会社、株式会社ジャストシステム、株式会社日立製作所 |
2008 | 0 | 10 | 4 | 0 | 日本電気航空宇宙システム株式会社、三菱電機株式会社、株式会社リクルート、東京都立産業技術研究センター |
2009 | 0 | 10 | 3 | 0 | 株式会社東芝、株式会社日立製作所、独立行政法人宇宙航空研究開発機構 |
2010 | 0 | 6 | 3 | 0 | ヤフー株式会社、株式会社東京個別指導学院、学校法人山梨学院 山梨学院大学附属中学高等学校 |
2011 | 2 | 8 | 0 | 0 | 東京大学宇宙線研究所、独立行政法人宇宙航空研究開発機構、神戸大学、自然研究科学機構国立天文台、名古屋大学、埼玉大学、NEC |
2012 | 0 | 1 | 8 | 0 | 名古屋市役所、株式会社ニコン、講談社、安田学園中学校・高等学校、ボストンコンサルティンググループ、エヌシーアイ総合システム株式会社、株式会社セック、プロメテックソフトウェア |
2013 | 0 | 10 | 2 | 2 | 文部科学省、他 |
2014 | 0 | 7 | 3 | 1 | JR東日本、日本電気株式会社、釧路市こども遊学館 |
2015 | 0 | 5 | 9 | 0 | 特許庁、日本電気株式会社、みずほ証券会社、株式会社リクルートホールディングス、他 |
2016 | 0 | 9 | 8 | 0 | 原子力規制庁、三菱電機株式会社、株式会社ナガセ、みずほ情報総研、SBIホールディングス株式会社、他 |
2017 | 0 | 7 | 2 | 1 | キャノン電子株式会社、日立製作所 |
2018 | 1 | 4 | 3 | 2 | テクノスデータサイエンス・エンジニアリング株式会社、日立製作所、三菱電機株式会社 |
2019 | 0 | 2 | 6 | 0 | 日立製作所、キャッツ株式会社、株式会社資生堂、コニカミノルタ株式会社、住友重機械工業株式会社、大和証券投資信託委託株式会社 |
2020 | 0 | 3 | 3 | 1 | 株式会社ウェザーニューズ、ラティス・テクノロジー株式会社、株式会社日立製作所 |
2021 | 0 | 7 | 4 | 1 | 富士通株式会社、株式会社日立製作所、日本放送協会、株式会社セック |
2022 | 0 | 9 | 8 | 1 | 株式会社プロキシマテクノロジー、COMSOL、ウエスタンデジタル合同会社、コニカミノルタ、日本電気株式会社、株式会社朝日ネット、株式会社メルカリ、BofA証券株式会社 |
2023 | 0 | 9 | 3 | 0 | TDSE株式会社、有限責任監査法人トーマツ、日本電信電話株式会社(NTT R&D) |